投資信託は預貯金とは異なり、値動きのある株式や債券などに投資しますので将来どのような価値になるかあらかじめ約束されていません。
一般的には、リスクとリターンにはリスクが大きいものほど期待されるリターンが大きく、リスクが小さいものほど期待されるリターンが小さいという関係があります。
価格変動リスク
投資信託の運用成績は、保有資産の価格変動の影響を受けます。投資対象となる株式や債券などの資産は、一般的に需給や国内および国際的な政治・経済情勢の影響を受けて絶えず価格が変動しています。
金利変動リスク
金利の変動により債券の価格が変動する可能性を金利変動リスクといいます。
投資している国の金利水準が上昇(低下)した場合には、一般的に債券価格は下落(上昇)します。
また、デュレーションの長さも価格変動に影響を与え、一般的には、残存期間の長い債券ほど金利変動の影響を大きく受けます。
為替変動リスク
外貨建資産を保有する場合、当該通貨と円との為替相場変動の影響を受けます。
投資している国の通貨が円に対して強く(円安に)なれば保有資産価格の上昇要因となり、弱く(円高に)なれば下落要因となります。
信用リスク
投資している有価証券等の発行会社の倒産、財務状況または信用状況の悪化等の影響により、有価証券等の価格が変動します。
流動性リスク
有価証券等を売却あるいは購入しようとする際に、買い需要がなく売却不可能、あるいは売り供給がなく購入不可能等となるリスクのことをいいます。
リスクの軽減方法
リスクを小さくするための方法としては主に2つあります。
分散投資(資産・通貨・時間)
投資資金を単一の資産・通貨にまとめて投資するよりも、値動きの異なる資産・通貨に分散して投資することでリスクを軽減させる効果が期待されます。
そして、投資資金の全額を一括投資するのではなく、時間をかけて何回かに分けて投資することでリスクが小さくなることや、一定の金額で定期的に積み増してゆくこと(ドル・コスト平均法)で購入コストを下げる効果、が期待されます。
長期投資
市場は、一時的な要因により短期間で大幅に上昇したり、下落することがありますが、長期投資することで価格変動のブレ(リスク)が小さくなる効果が期待されます。
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債券投資のことを簡単に説明すると、債券とは国や地方自治体などが広くお金を借りるために発行する、いわば借用証書のようなもの。
購入者側(投資家)から見れば、債券投資は発行体にお金を貸すことを意味します。
債券の仕組みは といえば、保有期間中は定期的に利子を受取れ、満期(償還時)になると元本(正確には額面金額)が戻ってくるのが原則です。
金利や満期は発行時に決められているため、マネープランを立てやすい商品です。
満期まで保有すれば元利金の支払いは発行体により約束されているので、安全性も高いのが債券の特徴です。
途中で換金もできます。
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初めて投資信託をする人にアドバイスです。
まずは貯金と比較しながら、投資信託の仕組みを知ることから始めましょう。
投資信託は自分で株などを購入するのではなく、資金を預け(投資し)、運用会社が株や債券などに投資するといったしくみです。
その投資で得た収益を投資家に分配するしくみになっています。
投資家から預かった資金を運用会社が投資を行う株式などは、どんな株式でも対象になっているわけではなく、ある程度限定されています。
例えば、日本国内の東証に上場されている銘柄だけ、アメリカのエネルギーセクターの会社だけ といった具合です。
株式市場や債券市場は世界中にありますから、日本国内の投資だけに限定する必要はないのです。
日本の投資信託は日本国内の証券会社が商品化しているので、日本国内の証券会社に口座を開いて、投資信託の銘柄を買い付けすることになります。
証券会社によっては1000を越える投資信託を提供している場合もあり、どれを選ぶかは非常に迷う方もいるかと思います。
初心者のうちはリスクがあまり高くない商品を選ぶのもいいかもしれません。
もちろん、その分、期待収益も低くなりますが、大きな損失を出さないことも重要です。
少額で継続して資金を貯めたいと思う方ならば、投資信託の積立投資もあります。
これは毎月一定額で投資信託を買い付けするタイプです。
ほとんどの証券会社が商品化しています。
長期間かけて資金を貯めながら増やしていこうと考えている方におすすめです。
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ダウ工業株平均(Dow Jones Industrial Average)は米国を代表する株価指数で、「ダウ」という名称で親しまれており、米国株式の代名詞として長きにわたり使われています。
この指数の名称の先頭の「Dow Jones」は現在、ウォール・ストリート・ジャーナル紙やバロンズなどを発行する出版社のDow Jones社のことです。同社はエドワード・デイビス・ジョーンズ(Edward Davis Jones)、チャールス・ヘンリー・ダウ(Edward Davis Jones)、チャールス・ミルフォード・バーグストレッサー(Charles Milford Bergstresser)によって1882年に設立されました。
そして、1884年に、チャールス・ダウによって、ダウ・ジョーンズ平均(Dow Jones Averages)が発表され、これが世界初の株価指数であると言われています。
当時は、時価総額が大きな鉄道9銘柄と工業株2銘柄の合計11銘柄で構成されており、その後1986年に、ダウ工業株平均(Dow Jones Industrial Average)が発表されるようになりました。
株価指数や債券指数など、投資に関係する指数は、主に、証券取引所、証券会社、新聞社、情報会社などが開発、算出、公表しています。
例えば、東京証券取引所では、日々、東証株価指数を含め市場別4指数、規模別10指数、業種別50指数、コンポジット4指数、スタイル6指数、その他3指数の合計77指数に加えて、カスタム指数と呼ばれる特定の利用者のニーズに合わせた指数を算出しています。
MSCI BARRA社やダウ・ジョーンズ社のような世界的な指数算出会社の中には、日々10万を超える指数を算出・公表しているところもあります。
ETF1銘柄で分散投資ができる!
ETFは、日本株や外国株など投資対象となる資産に幅広く分散投資しています。
そのため、個別株投資と比べて投資リスクを低減することが可能です。
例えば、TOPIXに連動するETFを購入することは、東証一部に上場している全銘柄を保有するのと同じ効果が期待できます。
ETFは10万円程度で売買が可能です。また、一般的な投資信託と比べて、ETFの信託報酬は0.1~1%程度と低くなっており、長期投資に適した金融商品といえます。
また、売買に関するコストは、上場株式と同じ取り扱いです。
ETFは投資信託の一種ですが、一般的な投資信託とは異なり、証券取引所に上場され、取引所で売買が行われています。
市場が開いている間は、上場株式と同じようにETFの売買をリアルタイムの時価行うことができます。
ETFの取引方法は上場株式と同様で、成行・指値注文が可能なうえ信用取引もできます。
ETFは投資信託になりますので、配当金ではなく分配金が支払われます。
ETFは一般の投資信託とは異なり販売会社に支払う信託報酬がないこと等を理由に、信託報酬が低くなっています。